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日系企業の転職術 vol.009女性の転職術

政府が掲げている「働き方改革」や「女性活躍推進法」などの追い風を受けて、女性が結婚後や出産後もアクティブに働くことがスタンダードになってきている昨今。将来を考え、もっと自分に適した環境の職場で働きたい、スキルに応じたキャリアアップを実現したいなど、様々な理由から転職を希望する女性が増えてきています。
そこで今回は、「女性の転職」にフォーカスし、希望にあった転職を実現するために押さえておきたいポイントを紹介していきます。

女性の転職事情とは?

まずは、女性の転職市場について、その傾向やトレンドを見てみましょう。

  • 第二新卒を含む20代と、キャリア志向の30〜40代前半の転職者が多い女性の転職希望者の年代で目立つのは、第二新卒を含む20代と30〜40代前半までの世代です。20代は転職希望者全体の中で最も多い年代で、キャリア形成前の伸び盛りの時期ということもあり、選べる職種の選択肢が多い特徴があります。これは男性にも言えることですが、女性の場合はその選択が特徴的で、将来の結婚や出産、産後の子育てとの両立などを見越して、残業が少なく、復職がしやすい「事務職」への転職を望む人が多く見られます。
    一方、30〜40代前半までの年代の転職希望者には、翻訳のスペシャリストのように高い専門性を持つ方や、事務職や営業職でもマネジメント力のある方などが多く、キャリアアップを図っての転職が増加する傾向があります。
  • 転職に求めているのは「働きやすい職場環境」女性が転職先に求めるものには、世代を問わず共通した点があります。それは「働きやすい職場環境」であるということ。現在はバリバリ働いていたとしても、いずれは結婚や出産によってライフスタイルに大きな変化が現れることが考えられるため、先を見据えて働く方が多いのです。転職活動においてもその視点は色濃く、「きちんと休みが取れるか」「産休や育休などの制度が整っているのか」といったことに注視している方が多いようです。
  • 職場の細かな環境までを気にしている「上長がどういう人物か」「産休や育休を実際に取った社員はいるのか」「産休や育休からの復帰後はどうなったのか」など、転職先の制度の有無や職場の環境を気にするだけでなく、その中身を細かくチェックして就業先を検討するのも女性の転職の特徴と言えます。
    女性にとって理想と言えるのが、産休や育休などの制度が整っていて、長く安定して働ける職場。となると、どうしても業績が安定している大企業や、制度が整っている中小企業などが好まれることになりますが、最近はITベンチャーなどで積極的に女性の働きやすい環境づくりに取り組んでいる企業も増えてきており、「その企業で将来展望が描けるか」どうかが、女性が転職先を決定する大きなポイントになっています。

企業は女性の転職をどう捉えている?

続いては、企業側の視点から、企業が女性の転職をどのように考えているのかについて見ていきましょう。

  • 1女性特有のスキルを会社に取り入れたい
    企業が女性の転職者に期待するものは多種多様。代表的なものには、「女性が加わることで職場の環境によい刺激を与えたい」「女性のコミュニケーション能力で新しい営業スタイルを打ち出したい」など、不足している点や伸ばしたい点を、女性ならではのスキルやキャラクターで補完したいという思いがあります。
    また、正確な作業が要求される経理や事務職などでは、男性と比べて丁寧で正確な作業を得意とする女性のスキルを求める企業が数多くあります。転職活動を行う際には、このような女性特有のスキルを欲している企業を探してみると、スムーズに転職先が見つかるかもしれません。
  • 2人材確保・定着のため「女性の働きやすい企業」
    をアピール
    企業が女性の転職者に求める最大のものは、結婚や出産後も働き続けてほしい、長く働いてほしいということです。そのため企業は、人材確保・定着のために産休や育休、時短勤務、フレックスタイムなどの制度を整えることに力を入れており、制度の充実や出産などからの復帰率などを自社サイトなどでアピールしている会社も少なくありません。理想に近い転職を実現するためには、求職時にはこれらの情報をリサーチしてみるとよいでしょう。
  • 3女性の中途採用、人物本位の採用が増加
    かつて中途採用市場は、男性が優勢とも言えるものでしたが、近年は女性の中途採用を積極的に行なっている企業が増えてきています。特に顕著なのがIT系企業。人物本位、能力重視の採用が進み、女性管理職も多く活躍しています。また、有能な人材の確保のために「働きやすい環境づくり」を推進しているのも特徴で、リモートワークなど個人の裁量に任せたフレキシブルなワーキングスタイルで働く方や、2度目、3度目の産休・育休をとる社員も少なくありません。今後は、男女を問わない人物本位の採用のトレンドが他業種にも広がっていくことでしょう。

産休や育休以外の女性が働きやすい代表的な制度

企業が設けている「女性が働きやすい環境づくり」には、一般的な産休や育休以外にも様々な制度があります。代表的なものをいくつか紹介しますので、転職先を検討する際の参考にしましょう。

  • 在宅勤務(リモートワーク)オフィスに出社せず、自宅などオフィス以外の場所で業務を行う遠隔勤務制度。会社まで通う時間を削減できたり、会議を短縮できたりと、特に働くママにとっては効率的に仕事ができる魅力的な制度です。
  • フレックス制度始業と終業の時間を、個人の裁量で決められる制度。清算期間(労使協定で定めた最大1カ月以内の一定の期間)内で総労働時間を満たす必要はありますが、プライベートな時間を確保しやすく、ワーク・ライフ・バランスを高めやすい点が魅力と言えます。
  • ノー残業デー残業せずに定時で退社することを推奨する取り組み。時短勤務で残業がない勤務形態で働いている方であっても、自分だけが早く帰るのは、やはり気になるものです。全員が同じ待遇になれば、余計な気兼ねをしないですむのも嬉しいポイントです。
  • 男性の育休制度長く働くためには、女性のためのものだけでなく、「男性社員に向けた働きやすい制度」が整備されているのかにも目を向けてみるとよいでしょう。男女に関係なく、社員にとって働きやすい環境が整えられていることは、社員ファーストの企業であることの証。そのような会社は、必然と人材の定着率も高い傾向があります。
  • ママ会やパパ会同じ境遇の社員が集まって、子育てに関する情報の交換や共有、交流ができる場を設けている企業もあります。子育てを会社全体で考えることで、働くママやパパの子育てや仕事に対する心理的な負担は軽減されるはずです。

女性の転職活動の心得

最後に、エントリーシートや面接で注意したい女性の転職活動時のポイントをご紹介します。

  • 1まず、長く働くことを伝える
    女性の転職希望者に企業が求めるのは、結婚や出産しても変わりなく長く働いてほしいということです。企業に刺さるのは、そうした要望に応えてくれる人材ですので、面接などでは、何よりもしっかり働くことを伝えることが重要になります。結婚や出産後の具体的なワークスタイルのビジョンがある方は、長く働けることと合わせて伝えると、最初の段階で両者の認識のズレを解消することもでき、就業後に「こんなはずじゃなかった!」と感じることも回避できるでしょう。
  • 2企業が聞きたいことを、先回りして答える
    企業はあなたに長く働いてほしいわけですから、面接時には、結婚や出産に関することや、その後の就業について、本当は聞きたいはずです。しかし、結婚や出産はプライベートな問題であり、ストレートに聞くわけにもいきません。聞きたいけど聞けない。そうした面接官のジレンマを感じたら、それを汲み取り、自ら先回りして回答してあげることで企業側に安心や信頼を与えることができます。
    また、何かあったときの安全確保の観点から「独り暮らしかどうか」も、企業側が聞きたくても聞けない質問と言えます。こちらも先回りして答えることで、企業の心証によい影響を与えるはずです。
  • 3子育ての経験をアピールポイントにする
    子育てと仕事を両立させるということは、異なる業務を同時にこなすマルチタスクができるということ。臨機応変な対応や、効率的な時間の使い方ができるということを伝えましょう。子育てをしていることは、女性にとって「弱み」ではなく「強み」なのです。
  • 長く働ける、仕事と家庭を両立できる。企業が女性に求める要素はいたってシンプルです。そんな人材の確保のため、企業は「女性が働きやすい制度」の整備を積極的に進めている傾向にあります。しかしながら、どの企業も女性が働きやすい職場環境が整っているわけではなく、育休などの制度が用意されていたとしても、その運用の実態については、企業の外からはなかなかうかがい知ることができないのが正直なところ。転職活動時に、こうした問題をクリアにするためには、コンサルタントの活用が有効と言えます。Spring転職エージェントは女性コンサルタントが多数在籍しているので、気兼ねのないコミュニケーションを通して、疑問や不安を解消でき、理想的なステップアップやキャリアチェンジを実現できるでしょう。

コンサルタント 森 彩乃

新卒でアデコ入社後、自動車、機械、電気電子メーカー、総合商社など有形商材を扱う国内および海外企業をメイン顧客として、総合的に人財サービスを提案する法人営業を経験。現在、コンサルタントとして営業職、マーケティング職を専門に担当する。営業時代から続く企業との信頼関係を生かし、他では得られない求人、情報、何より交渉力を持っているのが強み。

※2017.12.27の記事

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